学費
| １年次 | ２年次 | |||
|---|---|---|---|---|
| 前期 （４月～９月） | 後期 （10月～翌年３月） | 前期 （４月～９月） | 後期 （10月～翌年３月） | |
| 授業料(※1) | 225,000円 | 225,000円 | 225,000円 | 225,000円 |
| 学生保険料(※2) | 2,000円 | 2,000円 | ||
| テキスト代 | 120,000円 | |||
| 小計 | 347,000円 | 225,000円 | 227,000円 | 225,000円 |
| ２年合計 | 1,024,000円 | |||
◆入学金 … 推薦／70,000円、一般／100,000円
◆納入時期：１年次、２年次の４月と10月に納入となります。分割での納入も可能です。
◆一定の条件を満たした場合、テキスト代の減免がありますので、お問い合せください。
※1 授業料には、実習費、教材教具費、国家試験対策費が含まれます。
※2 学生保険料（概算）は年度により多少変動があります。
放送大学の学費
| 学生の種別 | 在学期間 | 入学料 | 授業料 | 合計 |
|---|---|---|---|---|
| 全科履修生 | 10年 | 24,000円 | 1科目12,000円 ＊全18科目履修すると 216,000円 |
240,000円 |
| 選科履修生 | １年 | 9,000円 | 225,000円 | |
| 科目履修生 | 半年 | 7,000円 | 223,000円 |
◆入学料：初回出願時に納入となります。
学生の種別により金額が異なりますのでご注意ください。
本校では、全科履修生をお勧めしております。
◆授業料：出願ごと（年間２回）に分けての納入となります。
授業料は１科目（２単位）12,000円です。印刷教材（テキスト）代も含まれます。
本校卒業には放送大学で18科目の履修が必要なため、授業料は216,000円となります。
≫放送大学について詳しく見る⇒
厚生労働省の教育訓練給付制度（専門実践教育訓練給付）
一定の条件を満たす雇用保険の被保険者（在職者）または被保険者であった方（離職者）が専門実践教育訓練を受講し修了した場合、本人が支払った教育訓練経費の一定の割合額をハローワークより給付される制度です。
本校の在学中に50％、卒業後に資格取得し受講修了日から１年以内に一般被保険者として雇用された方や雇用済みの方には追加で20％、合わせて70％の給付額がハローワークより支給されます。
ご利用可能な修学資金貸付（奨学金）について
◆日本看護協会の奨学金
＊対象者…………２年課程通信制に在籍する准看護師の方
＊貸与金額………年額48万円または36万円
＊貸与期間………在学中の１年間または２年間
＊応募条件………日本看護協会の会員であること（奨学金申請と同時に会員入会可）
看護師学校養成所（２年課程通信制）に在籍していること
＊返還条件………無利息（貸与終了の翌年10月から最長４年以内に一括または分割払い）
※他の奨学金や専門実践教育訓練給付金との併用も可能です。
＊お問い合わせ：日本看護協会 奨学金事務局
TEL：03-5778-8543 メール:shogakukin@nurse.or.jp
◆奨学金制度（看護職員修学資金）のある県にお住まいの方
卒業後に県内の指定施設等で看護師として従事される方に対し、修学資金を貸与する制度です。
| 県名 | お問い合わせ先 |
|---|---|
| 北海道 | 保健福祉部 地域医療推進局 医務薬務課、看護政策係 TEL： 011-204-5251 |
| 秋田県 | 医務薬事課 医療人材対策室 TEL： 018-860-1410 |
| 岩手県 | 保健福祉部 医療政策室 医務担当（看護） TEL： 019-629-5407 |
| 山形県 | 健康福祉部 地域医療支援課 TEL： 023-630-3159 |
| 福島県 | 保健福祉部 医療人材対策室（看護職員確保担当） TEL： 024-521-7222 |
| 茨城県 | 保健医療部 医療人材課 人材育成グループ TEL： 029-301-3151 |
| 栃木県 | 医療政策課 看護職員育成担当 TEL： 028-623-3152 |
| 新潟県 | 福祉保健部 医師・看護職員確保対策課 TEL： 025-280-5178 |
＊各県一定の貸与条件・予算枠がありますので、必ずしも貸与が保障されるものではありません。
＊上記以外にも、市町村単位で同様の制度を設けている場合がございます。お住まいまたは就業先の市町村にご確認ください。
◆ひとり親家庭の方
□母子父子寡婦福祉資金貸付金制度
ひとり親家庭・寡婦自身の技能習得や技能習得期間の生活費用を無利子または低利子で貸付を受けることができる国の制度です。
□高等職業訓練促進給付金制度
児童扶養手当受給者または同水準の所得の母子家庭の母自身が、看護師資格を得るための修学資金の給付を受けることができる国の制度です（一部の市町村では適用外）。
＊詳しくは、各県の保健福祉・子育て支援関連部署にお問い合わせください。
□母子父子家庭等自立支援給付金制度
児童扶養手当受給者、または同水準の所得のひとり親の方が、訓練給付の受給資格を有していない場合において、本人が支払った訓練給付金対象講座の受講料の20％に相当する額の給付を受けることができる国の制度です。
＊詳しくは、お住まいの市（町村在住の方は問道府県）にご相談ください。
◆教育ローンについて
各地域などの金融機関窓口にお問い合わせください。
お問い合わせ先
◇お問い合わせフォーム
下記ボタンをクリックするとお問い合わせフォームが開きます。
