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学費

学費・奨学金について

学費

 1年次  2年次
 前期 (4月~9月)  後期 (10月~翌年3月)  前期 (4月~9月)  後期 (10月~翌年3月)
 授業料 125,000円 125,000円 125,000円 125,000円
 教材教具費 50,000円 50,000円 50,000円 50,000円
 実習費 10,000円 10,000円 60,000円
 学生保険料 2,000円(※) 2,000円(※)
 テキスト代 110,000円
 小計 297,000円 185,000円 237,000円 175,000円
 2年合計 894,000円

入学金 … 推薦/70,000円、一般/100,000円
納入時期:1年次、2年次の4月と10月に納入となります。分割での納入も可能です。
一定の条件を満たした場合、テキスト代の減免がありますので、お問い合せください。
※学生保険料(概算):年度により多少変動があります。

【お問い合わせ先】
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◇進学相談専用ダイヤル  022-292-2662
◇進学相談専用メール    tfns_sodan@tfu-ac.net

入学金

100,000円(推薦入学の方は70,000円)

放送大学の学費

学生の種別 在学期間 入学料 授業料 合計
全科履修生 10年 24,000円 1科目11,000円
*全16科目履修すると
176,000円
200,000円
選科履修生 1年 9,000円 185,000円
科目履修生 半年 7,000円 183,000円

入学料:初回出願時に納入となります。
 学生の種別により金額が異なりますのでご注意ください。
 本校では、全科履修生をお勧めしております。
授業料:出願ごと(年間3回)に分けての納入となります。
 授業料は1科目(2単位)11,000円です。印刷教材(テキスト)代も含まれます。
 本校卒業には放送大学で16科目の履修が必要なため、授業料は176,000円となります。
放送大学について詳しく見る⇒

厚生労働省の教育訓練給付制度(専門実践教育訓練給付)
対象講座

一定の条件を満たす雇用保険の被保険者(在職者)または被保険者であった方(離職者)が専門実践教育訓練を受講し修了した場合、本人が支払った教育訓練経費の一定の割合額をハローワークより給付される制度です。
本校の在学中に50%、卒業後に資格取得し受講修了日から1年以内に一般被保険者として雇用された方や雇用済みの方には追加で20%、合わせて70%の給付額がハローワークより支給されます。
給付金の申請手続きは入学の1ヶ月前(平成31年2月28日)までに、事前に最寄りのハローワークで支給要件照会を行い、書類等の提出を完了することが必要です。
訪問の際は、本校の平成31年度版の入学案内と運転免許証や住所記載書類を持参ください。
給付制度について詳しく見る⇒

ご利用可能な修学資金貸付(奨学金)について

日本看護協会の奨学金
*対象者…………2年課程通信制に在籍する准看護師の方
*貸与金額………年額48万円または36万円
*貸与期間………在学中の1年間または2年間
*応募条件………日本看護協会の会員であること(奨学金申請と同時に会員入会可)
        看護師学校養成所(2年課程通信制)に在籍していること
*返還条件………無利息(貸与終了の翌年10月から最長4年以内に一括または分割払い)
       ※他の奨学金や専門実践教育訓練給付金との併用も可能です。
*お問い合わせ:日本看護協会 奨学金事務局
        TEL:03-5778-8543  メール:shogakukin@nurse.or.jp

奨学金制度(看護職員修学資金)のある県にお住まいの方
卒業後に県内の指定施設等で看護師として従事される方に対し、修学資金を貸与する制度です。

県名 お問い合わせ先
北海道 保健福祉部地域医療推進局
TEL: 011-231-4111
秋田県 健康福祉部医療薬事課
TEL: 018-860-1401
岩手県 保健福祉部医療政策室
TEL: 019-629-5407
山形県 健康福祉部地域医療対策課  
TEL: 023-630-2258
福島県 健康福祉部医療人材対策室
TEL: 023-630-2258
茨城県 保健福祉部医療対策課
TEL: 029-301-3186
栃木県 医療政策課 
TEL: 028-623-3152
千葉県 健康福祉部医療整備課
TEL: 043-223-3877
神奈川県 保健福祉局保健人材課
TEL: 045-210-1111
新潟県 福祉保健部看護職員確保対策課
TEL: 025-285-5511

*上記以外にも、市町村単位で同様の制度を設けている場合がございます。お住まいまたは就業先の市町村にご確認ください。
また、各県一定の貸与条件・予算枠がありますので、必ずしも貸与が保障されるものではありません。

母子家庭の方
□母子(・寡婦)福祉資金貸付金制度
母子家庭の母・寡婦自身の技能習得や技能習得期間の生活費用を無利子または低利子で貸付を受けることができる国の制度です。
□高等職業訓練促進給付金制度
児童扶養手当受給者または同水準の所得の母子家庭の母自身が、看護師資格を得るための修学資金の給付を受けることができる国の制度です。(一部の市町村では適用外)。
*詳しくは、各県の保健福祉・子育て支援関連部署にお問い合わせください。

教育ローンについて
各地域などの金融機関窓口にお問い合わせください。